カレイドソリューションズ社の企業の人材開発担当者におこなった調査によれば、新型コロナウィルスによる新入社員研修への影響について、採用人数10人以下の企業は「模索中」ではあるものの前年を踏襲する予定が多く、採用人数が100人以上の企業は取りやめなどの意思決定を早期に図っていると、企業の採用人数により対応に差があることが明らかになりました。
採用人数10人以下の企業では「模索中ではあるものの前年踏襲が多い」、採用人数11～100人の企業では「中止・延期・分割・オンライン化などを模索している」、採用人数100人以上の企業では「取りやめなどの意思決定を早期に行っている」が多い傾向にあり、その採用人数の規模により回答に差が出ています。
講義型の研修の実施については、「これまで通り実施」が35.5%、「検討中」も46.0%と、予定通り実施する予定の企業が全体で少なくなかったが、採用人数10人以下は61.9%が「これまで通り実施」と回答する一方、採用人数が11～30人の企業では57.1%、31～100人では31.4%、100人超だと17.0%となり、採用人数の多い大手企業ほど、講義型の研修で「集合させない方針」に傾いている傾向があります。
体験型の研修については、Webセミナーやe-learningには移行しづらいためか、「これまで通り実施する」が28.2%と講義型の研修より少なく、すでに「取りやめ」に傾いている企業が多く、体験型は講義型の研修の代替案として多く検討されていたこうしたオンラインのシステムを選択する企業はほとんどなく、5%程度という結果となります。
「入社式への対応」は「検討中」が49.6%と最も多く、「これまで通り実施」は28.9%、「延期」5.8%、「拠点ごとに分けて実施する」4.1％、「取りやめ」3.3%という回答もあったが、採用人数規模ごとに差があり、採用人数が増えるほどやはり、「これまで通り実施」が減少する傾向にあった。
コロナウィルスの影響が予測できない状況にある中、採用人数が多い企業では集団感染の恐れが高くなることもあり、人材育成担当者の悩ましい状況が伺えます。
コロナウィルスが収束したとしても、再度、同様の感染症などが発生する可能性もあり、この機に、オンライン化やテレワークの促進など会社の制度を見直す企業が増えております。
https://www.nari-sr.net/media/seminar/201702-03