エン・ジャパン社の調査によれば、直近3年以内に入社者がいた企業のうち、57％が「半年以内での早期離職があった」ことが分かりました
早期離職があったと回答した企業に要因では、多い順に「仕事内容のミスマッチ」（57％）、「人間関係の課題」（35％）、「職場の文化や価値観が合わない」（30％）、「研修やサポート体制の不足」（27％）が続いています。
「定着率向上のために実施している施策がある」という企業は63％と半数を超えており、施策の内容では、多い順に「直属の上司との定期面談」（58％）、「人事など第三者によるフォローアップ面談の実施」（43％）、「ランチや飲み会などの歓迎イベント」（38％）、「入社前のオリエンテーション」（26％）が続いています。
また、最も効果があったと感じた施策では、多い順に「直属の上司との定期面談」（24％）、「人事など第三者によるフォローアップ面談の実施」（16％）、「メンター制度の導入」（7％）、「在宅勤務やフレックスなどの柔軟な勤務形態の導入」（6％）と続いていました。
実施している施策と効果があったと感じた施策を見比べると、面談制度に加え、メンター制度や働く上での柔軟な制度の導入が、実際に効果があったと感じている傾向があるようです。実際に離職率の高い企業の組織分析を行うと、人材育成をしない・ハラスメントの疑いがあるなど「管理職」に課題があるケースも多くありました。この調査でも「直属上司との面談」は実施している企業が多いようですが、実際に効果があった感じた施策としての割合を見ると、ギャップがあるようです。会社ごとの管理職のレベルの差が現れているとも考えられますので、管理職の育成が定着率の向上に効果があるのかもしれません。