近年、「社内運動会」を復活させる企業増え、注目を集めています。
景気の悪化や、ワークライフバランスを望む社員の増加などを理由に、平成に入った頃から、社内運動会を廃止する企業が増えましたが、新入社員を対象にした調査によると、「会社の運動会などの親睦行事は参加したい」という設問に対しての肯定的な回答は8割を上っています。
百貨店の松屋が景気悪化を理由に平成8年から中止していましたが、創業150周年の節目を控え、社員の一体化を図る目的で、20年ぶりに社内運動会を復活させました。
企画段階では否定的な意見もありましたが、来年以降の継続を望む社員も多いようです。
アパレル用品のグンゼも26年ぶりに社内運動会を復活させ、中小企業も合同開催でこれまでに6回開催、30社が参加したなど機運は高まっています。
運動会の参加者からは社員同士の顔が把握できるようになり、社内の人脈広がったという声が多く挙がっています。
日本企業は、社内運動会だけではなく、教育研修に関する費用も減らしてきたと言われております。
人出不足や社内の人間関係が希薄になってきたと言われている今こそ、社員同士の絆を強めたり、社内のコミュニケーションを活発にする研修や社内運動会を開催することで、離職率の低下や社員のモチベーションを高めることに期待ができます。
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参考）「社内運動会」復権の兆し、合同開催も 社員の絆強め、士気高める
http://www.sankeibiz.jp/econome/news/161009/ecc1610091707002-n1.htm