リクルートワークス研究所の「全国就業実態パネル調査」により、2016年の働き方は「仕事量や負荷が適切である」かを示すスコアが前年より0.9ポイント低下し、特に若年層（15〜24歳）の男性で前年より3.3ポイントと低下幅が著しく大きく、より「仕事量や負荷が前年よりも多くなっている」との結果が出ました。
また、「休暇が取得できている」、「OJT(職場教育)の機会がある」もそれぞれ低下し、職場の余裕のなさが浮き彫りとなる結果も出ました。
従業員規模別に分析では、従業員1000人未満の中小企業では残業時間が増えており、1000人以上の大企業では前年よりも残業時間の改善がみられ、休暇取得は企業規模に関わらず悪化しています。
担当したアナリストは、業務負荷が増える中で、大企業では休暇が取りづらいとはいえ、残業時間を減らす方向で生産性を高めている可能性があるが、中小企業では仕事量が増えている事態を、残業や休日出勤で対応していると分析しています。
働き方改革は、単なる残業時間の削減や在宅勤務などの制度面が注目されていますが、無駄な仕事や会議をなくす、情報共有ツールを活用するなど、仕事の効率化や生産性を上げる業務プロセスの工夫も重要です。
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参考）調査レポート：バブル期以上の人手不足で日本の働き方は悪化？仕事終わらない、休めない‥
https://www.businessinsider.jp/post-34273