ウォンテッドリー社が2021年2月に調査した「コロナ禍における転職・働き方」について結果を発表しています。
転職理由の1位は「仕事内容のやりがい」（60％）、2位「自己成長性」（52％）、3位「勤務形態の柔軟性」（42％）、4位「給与水準」（41％）と続いており、1位の「仕事内容のやりがい」は、4位の「給与水準」の1.5倍の回答数となります。
転職理由について、同社は2つの大きな要因があると推測しており、1点目は仕事の意義を重視する価値観を持つミレニアル以降の世代が台頭してきたこと、2点目はコロナショックにより企業の働き方や事業内容がめまぐるしく変化したことから、そうした状況下では、企業のミッションや理念に共感できるかがより重要になります。
年収別の転職理由を尋ねたところ、年収が高くなるほど「仕事内容のやりがい」と「給与水準」が増加し、「福利厚生」は減少する傾向となり、転職回数別では、回数が増えるほど「仕事内容のやりがい」「勤務形態の柔軟性（リモートワークなど）」「福利厚生」を重視する傾向が見られます。
コロナ禍で転職を考え始めたきっかけでは、「スキルに関する意識の変化」「働き方に関する意識の変化」（37％）が同率1位となり、3位「コロナによる会社の業績不安」（16％）、4位「給与に関する意識の変化」（10％）と続いており、新型コロナウイルス感染症の影響を受けて働き方が変化する中、身につけるべきスキルや今後の働き方など、キャリア形成に関する回答が大半を占めたものと同社は述べております。
今後も、企業の働き方や事業内容の変化は想定されます。
企業のミッションや理念に重点を置いた人事制度を導入し、これらの浸透や体現を促そうとする会社も多くあります。
テレワークにも欠かせない人事評価の仕組みづくり