マイナビ社が、採用担当者を対象に実施した「マイナビ人材ニーズ調査」の結果によれば、2021年の採用実績は全ての雇用形態で減少し、採用の理由は新卒、中途ともに「専門能力や技術を持つ人材の獲得」が最も多いことが分かりました。
2021年の採用実績割合は、正社員（新卒、中途）・非正社員（契約・嘱託、パート・アルバイト、派遣）のすべての雇用形態で前年より減少し、2019年からの推移では、正社員はほぼ横ばいだが、非正社員は減少している。コロナ禍前（2019年）と2021年で非正社員の採用実績割合を比較すると、「契約・嘱託」では6.1ポイント減、「パート・アルバイト」は8.6ポイント減、「派遣社員」は4.1ポイント減となります。
一方で、2022年の採用予定割合はいずれの雇用形態においても、2021年の採用実績割合より増加しており、マイナビ社は、今後の新型コロナウイルスの感染状況によるとした上で「経済活動が回復すれば、人材ニーズも回復してくると推測される」とコメントしています。
雇用形態別で採用の理由を見ると、新卒、中途ともに、「専門能力や技術を持つ人材の獲得」（新卒：40.7％、中途：48.8％）が最多となり、これまで新卒は「事前の計画による定期的な採用」が最多だったが、徐々にその割合は低下し「専門能力や技術を持つ人材の獲得」と逆転しています。
「採用スタンス」を聞くと、新卒では「ポテンシャル重視」が最多で45.3％、「中途」では「即戦力人材を重視」が最多で59.2％と、同じ「専門能力や技術を持つ人材」という観点でも、新卒は「将来的に戦力となること」が求められ、中途は「今、戦力である」ことが求められているようです。
大量採用から専門職の採用にシフトしてきていることが伺えます。
会社の人事評価制度も、管理職を育てることだけを前提としている制度の場合、専門職も併せて評価できるような制度への作り直しが急務かもしれません。
テレワークにも欠かせない人事評価の仕組みづくり