リクルートマネジメントソリューションズ社は、50人以上の企業に勤める25～59歳の正社員を対象とした「働く人の本音調査2024」の第1弾を発表しています。
人事評価を反映してほしいのは「A：給料（月給や賞与の増減）」と「B：仕事の機会（希望する仕事が任されたり、異動希望がかなうこと）」のどちらかを聞いたところ、「A」が29.2％、「どちらかといえばA」が45.8％となり、75.0％の人は「人事評価は機会よりも給料に反映してほしい」と希望しています。
一方で、実際に自分の会社で人事評価がより反映されているのは、「A」（13.4％）と「どちらかといえばA」（37.9％）を合わせて51.3％にとどまっており、人事評価に対する希望と実態に乖離（かいり）がある人が一定数いることが明らかになっています。
同社によれば、今回の分析では、希望と実態に乖離があると、従業員のワーク・エンゲージメント（「一人ひとりが、仕事の意義を理解し、日々の仕事にやりがいや成長・貢献実感をもって働いていること」と定義）が低く出る傾向にあることが確認できたようであり、「人事評価を機会よりも給料に反映する会社の方が、ワーク・エンゲージメントが高い従業員の割合が大きいものと思われます」とコメントしています。
また、「人間関係とワーク・エンゲージメントの関係性」の調査内容では、会社に、仕事とは関係のない共通の話題・趣味のことで一緒に盛り上がれる上司・同僚がいる人、キャリアについて何でも相談できる上司・同僚がいる人は、そうでない人よりも、ワーク・エンゲージメントスコアが明確に高い結果が出ているようです。
ここ最近は「賃上げ」についての話題を目にする機会が増えましたが、ワークエンゲージメントの観点では、職場の人間関係の改善を行うと明確に効果があるかもしれません。
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