最近、政府が掲げる「働き方改革」が様々な記事やニュースで話題となっています。
企業にとって、長時間労働の抑制、賃上げや同一労働同一賃金が進んでいくと、給与原資の観点からも社員の生産性向上が求められます。
ドイツの経済学者のハーシュマンによると、組織に改革が起こるときには「団結」か「退出」のいずれかのメカニズムが発生します。
「団結」のメカニズムは、誰もその集団から脱出、退出ができないという状況であるほど、その集団の中にいる人たちは一致団結し、集団の制度やモノゴトの進め方を解決しようとするというものです。
この場合、メンバーが幅広い年齢構成になっていると、一つの方向性にまとまることが難しくなるケースが多く、お互いの価値観や考え方を確認し、磨り合わせを行っておくことが重要になります。
「退出」のメカニズムは、組織に問題があるとき、その問題を放置しておくと、どんどんその組織の外にメンバーが逃げ出してしまい、組織そのものが成り立たなくなるというおそれから、その状況を改善し、メンバーを組織に留めようするさまざまな施策が、組織での重要事項となり、組織での改革、制度の変更などが進むというものです。
働き方を変えて社員の生産性を高めるには、社員の入れ替わりの激しい企業は制度などの見直し、世代間の幅が広く組織風土が固まっている企業では社内の関係性を見直すことが効果的です。
社員がイキイキとする職場にしませんか？
https://www.nari-sr.net/media/seminar/20160412
参考）「ムーブ型組織 VS ステイ型組織」長時間労働が改革される会社のメカニズム
https://mirai.doda.jp/theme/essence/move-vs-stay/