カオナビ社による新型コロナウイルス感染拡大を受けて行った働き方の実態調査により、マネジャーの約2割が「リモートワークを続けたくない」と考えていることがわかりました。
マネジャーのうち“続けたい派”は47％で、一般社員の約56％を下回っており、マネジャーの21％が“続けたくない派”で、一般社員の11％を上回っています
組織運営におけるリモートワークの懸念点は、「人材育成が難しくなる」（39％）が最も多く、順に「業務の進捗が遅くなる」（32％）、「売り上げや達成率などの成果を維持しづらくなる」（28％）と続いています。
カオナビ社は「上位の3つはマネジメント上の課題と言い換えられる。マネジャーはこれらのプレッシャーを感じ、リモートワークをネガティブに評価していると考えられる」と分析しています。
また、リモートワーカーが「働く上で役立った／役立ちそう」と答えた施策は「オンライン会議ツールの導入」（40％）、「ワークフローツールの導入」（22％）、「ビジネスチャットツール、社内SNSの導入」（22％）などなっております。
カオナビ社は「マネジメントをどうすべきか、というチャレンジングな課題はあるが、従業員の採用やエンゲージメント向上、離職防止の文脈でも、企業にとってリモートワークは、積極的に取り組む必要も、そして価値のあるものだと言えそうだ」と分析しています。
上司層が「部下が仕事をサボっているのではないかと思うことがある」「業務の進捗状況が分かりにくく不安」という調査結果もあります。
リモートワーク中のマネジメントの不安やエンゲージメントの向上について、クラウドツールの導入等で改善できる可能性もあります。
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