総務専門誌「月刊総務」を発行する月刊総務社は、全国の総務担当者を対象に「社内コミュニケーションについての調査」を実施しています。
社内コミュニケーションについて、課題が「ある」と回答した総務担当者は84.8％になり、具体的に課題を感じる点については、「部門間のコミュニケーション」（77.5％）が最多に。「上司・部下間のコミュニケーション」（60.9％）、「メンバー同士のコミュニケーション」（46.4％）となっています。
課題が「ない」と回答した企業からは、理由として「代表自らが各部署、各事業所へ赴き計画や方針説明を実施している」「ランチ代補助制度を使ってマネジャー・リーダー陣が積極的にメンバーとコミュニケーションをとりにいっている」「社員の希望に合わせてオンライン・対面での面談を定期的に実施している」といったものが挙げられています。
こうしたコミュニケーション課題に対して効果があった施策は、「飲み会」（32.6％）が最も多く、「1on1」（29.2％）、「レクリエーション」（28.1％）となっています。
社内コミュニケーションが経営に与えると思う影響については、「業務の円滑化」（72.5％）が最も多く、「離職率の低下」（69.1％）、「モチベーションの向上」（65.2％）となっています。
社内コミュニケーションがイノベーション創出に与える影響については、20.2％が「非常に強い影響がある」と回答しており、「ある程度影響がある」（65.7％）と合わせると、8割以上に及ぶ結果となっています。
コロナ以前からフルリモートワークを導入していた企業でも、月1回の任意参加のランチ会など、定期的なリアルな接点を設けていた会社のほうが、フルリモートワークがうまく機能している企業が多いように見受けられていました。
本調査でも社内コミュニケーションが与える会社へ影響は大きいことがわかります。飲み会でなくとも定期的な接点を持つ機会を制度として導入することも一考です。
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